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皆様、初めまして！Leverages U.S. Inc.のユウキと申します。

今回の会報から、採用・HRに関するコラムを連載することになりました。

このコラムでは、米国の採用・HRまわりの「あるある」や日々のお困りごとを取り上げながら、データや現場での経験をもとに、皆様の業務に少しでも役立つ情報をお届けできればと思います。

ぜひお付き合いください！

早速ですが、第1回は「給与と採用」についてお話します。

「良い候補者だったけれど、希望金額とオファー金額が合わず採用できなかった」これは米国で採用活動をする企業から、よく聞く悩みの一つです。特に採用競争が激しいポジションでは、「やはり給与を上げないと良い人材は採れないのでは？」と考えることもあるかと思います。

では、実際のところ、候補者は仕事を選ぶ際に何を重視しているのでしょうか。

もちろん、給与は重要です。ADP Researchが世界の就業者34,612人を対象に行った調査では、仕事で重視する項目の1位は「給与」で55%。一方で、「雇用の安定」46%、「キャリア形成」34%、「仕事の楽しさ」29%、「勤務時間の柔軟性」26%と続きます。

つまり、給与は最重要項目の一つであるものの、候補者が見ているものはそれだけではありません。

実際、米国人材マネジメント協会（SHRM）の「2025 Talent Trends」でも、効果的だった採用施策として「報酬の改善」56%に対し、「より柔軟な働き方の提供」も54%と、ほぼ同水準でした。

特に日系企業の米国採用では、給与レンジを簡単には動かせないケースもあります。日本本社との給与バランス、既存社員との公平性、予算など、さまざまな事情があるからです。

だからこそ考えたいのが、「給与以外に、自社で働く理由をどれだけ伝えられているか」です。

例えば、ボーナスや福利厚生、仕事の裁量、キャリアパス、チームの雰囲気、働き方の柔軟性。給与面だけでは競合企業に及ばない場合でも、これらを含めた総合的な条件が候補者にとって魅力になるケースもあります。

ところが、面接になると候補者への質問が中心となり、「なぜこの会社なのか」「この仕事の何が面白いのか」を伝える時間が意外と少なくなります。

採用面接には、候補者を「見極める」役割があります。しかし同時に、自社について正しく知ってもらう場でもあります。

米国では69%の企業がフルタイムポジションの採用に苦戦しているというSHRMの調査もあります。採用競争が続く中、給与レンジを見直すことはもちろん重要です。その一方で、今ある自社の魅力を整理し、それを候補者にきちんと伝えられているかを見直すことも大切です。

採用条件の見直しとあわせて、まず「自社が選ばれる理由」を言葉にしてみるのも、一つの方法かもしれません。